■Vol.15 No.15 通巻317号 2018年8月8日発行
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No.5 費用対効果比からみる漢方の有用性

加藤 士郎 筑波大学附属病院臨床教授、医療法人社団友志会野木病院副院長
(Geriat. Med. 56(5):477-481, 2018より転載)
POINT
  • 漢方薬は高齢者医療費や介護費の抑制になる。
  • 漢方薬は高齢者の介護抵抗や介護負担の軽減となる。
  • 漢方薬は地域包括医療や介護の中で人々のネットワークをつなぐツールとなる。
  • 高齢者に対する漢方医学の知識を学ぶことで自身の健康管理も充実させられる。
KEY WORDS ■高齢者 ■漢方薬 ■費用対効果比 ■包括診療 ■多剤併用

はじめに

 日本は急速な高齢化の進展により社会保障給付費の伸びが増大し続けている。国民医療費は2000年に30兆円を超え、その後も増大を続け2008年には34.8兆円となり、2020年には47.2兆円、2025年には52.3兆円となることが予想されている。同時期の高齢者の医療費も2000年に11.2兆円、2008年11.4兆円、2020年には19.7兆円、2025年には24.1兆円になると予想されている。国民医療費における高齢者医療費の割合も、2000年37.2%、2008年32.8%、2020年41.7%、2025年46.1%と急速な増大が予想される。そのため高齢者のように個人差が大きいことを特徴とし、生理機能や記憶力の低下、慢性疾患が多く複数の疾患をもっている状態に包括的に対応し、しかも費用対効果比がよい医療が必要となる。このような現状に漢方治療は大変有用な手段であると考えられている。

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